アメリカ駐在というと、ニューヨークやサンフランシスコなどの大都市圏が真っ先に思い浮かびますが、実態は恐らく、大多数の人が車が必要な生活圏に住むことになるでしょう。
公共交通機関等の輸送手段が生活に必要ないレベルで揃っている都市は限られていますし、仮にそういう場所に住めたとしても、週末になればちょっとした遠出や買い物などに車が必須になると気付くのにそれほど時間はかからないでしょう。
そうなると、持ってきた国際免許証では足りず、いずれはアメリカの運転免許証を取得する必要あります。
筆者はそもそもド田舎の車がないと人権すらないような場所に住んでいるので、最初から夫婦で運転免許証の取得に挑んだのですが、配偶者（妻）の運転免許証の取得には少し手間取りました。
それを突き詰めると、「どうやって妻名義の住所証明書類を用意すればいいの？」という悩みに帰結するのですが、後輩の赴任者などを見ていると同じ悩みにぶつかる人が多いように見受けられました。
そこでこの記事では、アメリカの運転免許証の作成に際して、配偶者の住所証明書類を用意しないといけないけど揃わないという方々のために、筆者から揃える方法についてご提案したいと思います。
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アメリカの運転免許証申請に必要な書類
まず、大前提としてアメリカの運転免許証を申請するために必要な書類を見ていきましょう。
- 本人確認書類×1点（大多数の人はパスポート）
- 合法移民の証明×1点（大多数の人は米国ビザ）
- SSNカード（※SSNが取得できないビザの場合は、運転免許を取得したい旨をSocial Security Administrationに伝えると、Letter of ineligibilityを書いて貰えます。）
- 住所証明書×2点（自宅に届いた光熱費の請求書や銀行口座明細など）
- 有効期限の切れていない日本の運転免許証原本
- 各州のDMVの免許申請書
以上が通常求められる書類になりますが、SSNカードも必須要件ではないので一見簡単なように見えます。
実際、駐在員本人であれば着任後1ヶ月もあれば揃う書類ばかりなので、難しいことはないのですが、配偶者になると4番の「住所証明書×2点」というのが地味に難しいのです。
それもそのはずで、光熱費なんかは恐らく駐在員名義で登録しているでしょうし、赴任後しばらくは配偶者名義のダイレクトメールなどが自宅に投函されることは滅多にないと思います。
住所証明に使える書類とは？
各州のDMVのウェブサイトを覗いてみると、Proof of residency（住所証明）に使えるとされているのは、上記で述べた公共料金の請求書や、銀行口座の明細書、クレジットカードの請求書、リースやローンなどの各種契約書などとされています。
しかし、これらは使える書類の代表例であって、当然全てを網羅しているわけではなく、裏を返せば、これらの書類以外でも住所が証明できるものであれば良いとも読めるわけです。
実際に、筆者の場合はどうしてもここにリストアップされた書類が揃うイメージが湧かず、妻の名義で自宅に投函されていたCapital One（クレジットカード会社）からのダイレクトメールを2〜3通保管しておき持っていったところ、問題なく受理してもらうことができました。
恐らく、赴任前にANAカードを作成し、妻の分の家族カードも作っておいたので、どこからか妻の情報を入手してダイレクトメールを送ってきたのだと思います。
今思えば、不要なはずのダイレクトメールが役に立った非常に稀なケースですが、もしもどこかからダイレクトメールが届いた場合は大切に保管しておくと良いかもしれません。
住所証明書類を意図的に揃える裏技
かといって、ダイレクトメールが届くまで免許証の作成を待っているのは、非常に不確定要素が強く、リスクが高いと言えるでしょう。
そこで、意図的に郵便物を自宅に届ける方法があれば良いなと考えていたのですが、ある日とてもいいソリューションを発見したので以下に共有したいと思います。
それは、『USPSのInformed Delivery Serviceに登録をする』ことです。
USPSのInformed Delivery Serviceについては、ずっと前に以下の記事で全く別の文脈で紹介したことがあるのですが、これを使うと好きな名義で強制的にUSPSから手紙を貰えることに気付きました。
➡ 【超便利】なにが届くか教えてくれる、USPSの郵便物通知サービスが素晴らしい。 - 米国の僻地で暮らす駐在員のブログ
サービスの内容や実際の会員登録フローについては上記の記事にまとめてありますが、その仕組みを掻い摘んで説明すると以下の通りです。
- 配偶者の名前を使ってサービスへ仮登録をする
- 本人確認のためPINコードが書かれた手紙が自宅に届く（1通目）
- 届いたPINコードを入力すると正式に登録が完了する
- 正式に完了したという手紙が自宅に届く（2通目）
このプロセスだけで、現住所が記載されている配偶者名義の手紙を2通入手することができるというわけです。
注意が必要なのは、上記の別記事内に記載の「④本人確認を行う（Onlineでの本人確認がオススメ）」というステップで、Request Invitation Code By Mail（郵送でコードを送る）を選択することです（記事内では目的が異なるので利便性の高いオンラインでの確認を推奨していますが）。
正攻法で住所証明書類を揃える方法
ちなみに、正攻法で住所証明書類を揃えようとする場合、パッと思いつく方法は以下のようなものがあるかと思います。
- 銀行口座を作る（Individual or Joint）
- クレジットカードを作る（Individual or Joint）
要するに、本人確認が非常に厳格な金融サービス的なものに登録するわけですが、何が問題かというと、どの方法を選んでもSSNが必要になるということです。
駐在員の配偶者など、特定のビザ保有者であればSSNを取得することが可能ですが、そうはいかない場合もあるでしょう。
➡ 【駐在員向け】配偶者のSSN取得完全ガイド！場所によっては取得に時間がかかるので早めの申請が吉。 - 米国の僻地で暮らす駐在員のブログ
冒頭に述べたとおりアメリカの運転免許証はSSNがなくても作れますが、運転免許証を作るために必要な住所証明書類のために銀行口座やクレジットカードを作ろうとすると、SSNを取得しないといけないという無限ループに突入してしまうのです。
そうなると、現実的なソリューションとして、『USPSのInformed Delivery Serviceに登録をする』という選択肢が浮上してくることになります。
まとめ
以上、アメリカの運転免許証を含め、配偶者の住所証明書類が必要となった場合に現実的に実行できそうなライフハックを紹介してきました。
正攻法での攻略が難しそうな場合などは、これらの方法で現住所と名前が記載されている手紙を入手し、DMVの窓口で事情を丁寧に説明するのが最も正解に近いのかなと思います。
もちろん、州によってどの程度厳格な要件で運用されているかが異なるため、実際に試してみないことには結果はわかりませんが、USPSは日本でいう日本郵政に相当する組織ですので、USPSの手紙を提示する意味は非常に大きいのではないでしょうか。
この記事が皆様の目に止まり、配偶者の住所証明書類が揃わないと悩んでいる方々の手助けになればとても幸いでございます。
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